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若者の人口増大が労働市場に与える影響

若年層の人口増加が、若年雇用市場におよぼす影響も重要であると考えられる。八六年に公表されたOECDの「雇用見通し」に、世代のクラウディングアウト（generationalcrowdingout）というタイトルの分析結果が提示されている。この研究は、八〇年代に入って、欧米諸国において若年失業率が急上昇したため、それが当時問題になっていた人口的要因とどの程度関係しているかを実証的に分析したものである。第二次世界大戦後の五〇年代から六〇年代にかけて、先進諸国において出生率の急上昇が観察された。

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いわゆるベビーブームである。この世代が十五年の歳月を経て、労働市場に参入することによって、各国の若年労働市場とりわけ賃金水準や雇用にどの程度影響を与えているかを探ることが、OECDの問題意識であった。OECDは、まずベビーブーム世代の人口面における影響の大きさについて、分析している。ベビーブームの程度については、若年（十五〜ニ十四歳）人口と成人（二十五歳〜ニ十九歳）人口との比率で計測している。これによると、第一に人口面での影響が大きかった国は、カナダ・ニュージーランド・アメリカとなっている。次いで、オーストラリア・ドイツ・スペイン・英国・オーストリアである。ベビーブーム世代の影響は、オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・アイルランド・アメリカでは、六〇年代から七〇年代初めまで比較的長く継続したと見られる。これに対し、ヨーロッパでは、二つのパターンが観察されている。一つは、ベルギー・フィンランド・フランス・オランダ・ノルウェー・スウェーデンで、これらの国々は、六〇年代の早い時期に影響が始まったが、短期間で終わっている。